ご利用について

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一人ひとり異なる、支え方。

人は、みんな違うから。私たちは生徒一人ひとりと向き合い、見守ります。
ふだんの何気ない会話からも、それぞれに異なる状況や特性、本心を理解しようと努めます。
そこまでするの?と言われるほど、生徒の幸せを願うのが私たちの日常です。

働きづらさを感じる環境や大変な状況を打破したい
出会った目の前の人に対して今できることは何だろう、と常に考えています。
大切なのは、プログラムを通してその人の個性やよいところを見つけ、苦手なことをどうすればクリアできるのか考え続けること。一人ひとりが自分に合った働き方を見つけ、その先の未来を描くことができますようにと願っています。

吉澤省之
キャリアコンサルタント/相談支援専門員/介護福祉士/第2号職場適応援助者
 

「働く」には楽しさもあることを伝えたい
大学卒業後、大手旅行会社に9年勤務。その後、放課後等デイサービス指導員を経て、NPO法人み・らいず2に入職しました。
会社員の経験も活かし、“働くことは大変なことだけでなく、楽しいことがいっぱいあるよ”と語らいながら、ご自身の力を発揮できるお仕事探しを応援しています。

北村周
教員免許状(小学校)/介護職員初任者研修修了

一人ひとりの「働く形」を一緒に考える
大学院では、発達検査やカウンセリングを学び、み・らいず2では、放課後等デイサービス・学習と居場所支援事業の支援員・子ども若者の相談員などを経験してきました。
色々な「働くの形」を皆さんと考えていけたらと思っています。

中平美紀
公認心理師/臨床心理士
 

利用者の声

おかげで生活が変わりました。もともと朝がとても弱く、生活習慣も不規則だったので、最初は少し遅めから始めました。今では朝早く起きられるようになって、生活習慣も整いました。社会のマナーを学んだおかげで、正社員になることができました。学んだことを忘れず、さらに向上していきます。
 

卒業生 増田志織さん

 

保護者の声

自分のペースで話したり、聞きたいことを聞けずに分からないままになるところもありました。トレーニングを受けてからは、相手にとって適切なタイミングや、どう声をかければ求めている答えや指示をもらえるかが分かるようになり、仕事に役立っていると思います。まだまだ勉強中なので、今後もご指導お願いします。
 

生徒のご家族 佐藤直樹さん

 

受入企業の声

入社1年のYさんは、後方整理のプロフェッショナル。商品整理や賞味期限の管理まであらゆる後方業務を一手に担当、お店に欠かせない存在です。後方業務は「裏方」のイメージがありますが、お客様やスタッフの気持ちに立つことで力が発揮される仕事です。今日もYさんのおかげで、スタッフ全員が安心して働くことができています。
 

株式会社良品計画 宮内敬太さん 

 

ご利用までの流れ

 環境や雰囲気、プログラムの内容、スタッフについて知っていただくために、ぜひ一度、本校へお越しください。
無料見学会や説明会を随時開催しています。お気軽にお問い合わせください。
1.お問い合わせ

不安や迷い、気になることなど、まずはお電話やメール、問い合わせフォームでご相談ください。

2.見学・説明会

施設やプログラムについてご説明し、ご相談にも応じます。必ず事前にお申し込みください。

3.体験

安心してご利用いただけるように、在校生と共に講座や実践プログラムを体験。

4.願書提出・面談

志望理由やどんな風に働きたいのか、ご自身の近況をお聞きするための面談を行います。

5.ご契約・入学

受給者証発行の手続きをとっていただきます。発行されましたら、ご本人と契約を行い、ご入学・利用開始です

TEL 050-5840-3114
MAIL works@me-rise.com
※受付時間:9時〜17時(時間外のお問い合わせについては、翌営業日以降にご連絡いたします。)

 

ご利用料金について

本サービスは、福祉サービス(自立訓練・就労移行支援 )を活用して実施しております。福祉サービスの自己負担は、所得に応じて月ごとの負担上限額が設定されています。
福祉サービスを利用するためには、市町村自治体から交付される証明書(受給者証)が必要です。

◎福祉サービス自己負担額

負担上限月額は世帯の収入状況によって異なります。詳細は、以下の通りです。

区分 世帯の収入状況 負担上限月額
生活保護 生活保護受給世帯 0円
低所得 市町村民税非課税世帯(注1) 0円
一般1 市町村民税課税世帯(所得割16万円(注2)未満)
※入所施設利用者(20歳以上)、グループホーム・ケアホーム利用者を除きます(注3)
9,300円
一般2 上記以外 37,200円

 (注1)3人世帯で障害基礎年金1級受給の場合、収入が概ね300万円以下の世帯が対象となります。
 (注2)収入が概ね600万円以下の世帯が対象になります。
 (注3)入所施設利用者(20歳以上)、グループホーム、ケアホーム利用者は、市町村民税課税世帯の場合、「一般2」となります。
  ※その他条件によって減免がある場合があります、各自治体窓口へご確認ください。 

 
 

◎その他の費用

上記の自己負担額以外に、下記の費用がかかります。
[交通費]校舎や実習場所等までの交通費は自己負担となります。
[昼食代]昼食は、各自持参となります。
[その他]プログラム(部活動など)やイベントによって、一部実費にてご負担いただく場合がございます。
※若干変動する可能性があります。

自立訓練(生活訓練)とは

障害者総合支援法に基づく、福祉(就職支援)サービスのひとつです。障がいのある方が自立した生活を送ることができるように、日常生活で必要となるさまざまな能力の維持や向上のための訓練などをおこないます。
 
【主な支援内容】
職業訓練/就職活動サポート・相談/企業での職場実習/就職後6ヵ月間の職場定着サポート/その他、必要なサポート
 
※「自立訓練(生活訓練)」は、障がい者手帳の有無にかかわらず、医師や自治体などの判断により、就職支援が必要であると認められた方もご利用可能です。
※サービスのご利用には、各自治体で発行される「受給者証」が必要です。
※「受給者証」の取得や手続きについて、分からない場合はご相談ください。

就労移行支援とは

「障害者総合支援法」で定められた福祉サービスのひとつです。一般企業への就職を目指す方を対象に、働くために必要な知識や能力の取得・向上を支えます。
就職先で長く働き続けられるよう、オプションとして就職後6ヵ月間の「職場定着支援」を受け、さらに最長3年間の「就労定着支援事業」を活用することも可能です。

 
【主な支援内容】
職業訓練/就職活動サポート・相談/企業での職場実習/就職後6ヵ月間の職場定着サポート/その他、必要なサポート

 

※「就労移行支援」は、障がい者手帳の有無にかかわらず、医師や自治体などの判断により、就職支援が必要であると認められた方もご利用可能です。
※サービスのご利用には、各自治体で発行される「受給者証」が必要です。
※「受給者証」の取得や手続きについて、分からない場合はご相談ください。